長期経営に必須！賃貸マンションの耐久性アップ＆防犯対策のリフォーム方法

今回は賃貸マンションの長期経営に必要不可欠なリフォームについてご紹介します。
賃貸不動産を所有するオーナーにとって、入居者に安心して住んでもらい、物件の資産価値を高めるためには建物の耐久性や防犯対策が欠かせません。

そこで今回は賃貸マンションを長期経営するために必要なリフォーム方法について予算が低いものからご紹介していきます。ぜひ最後までご覧ください。

漏電・漏水対策

漏電や漏水は、賃貸マンション経営において避けて通れない問題です。
これらが発生すると、入居者の生活に支障をきたすだけでなく、建物に損傷が発生し、修繕費用がかさんでしまいます。そこで、漏電・漏水対策のリフォームを行うことが長期経営に必要不可欠と言えます。

漏電対策

まずは電気設備の買い替えが考えられます。
経年劣化や老朽化により、配線が劣化し、漏電の原因となることがあります。定期的な点検や交換を行うことで、漏電の発生を予防しましょう。

漏水対策

また漏水については防水処理の強化や、排水管のクリーニングなどが有効です。
建物の構造的な問題により、雨漏りや水漏れが発生することもあるため定期的な点検も大切です。

カビ対策

さらにカビの発生も漏水対策に欠かせません。
カビが発生すると健康被害や建物の損傷につながるため、定期的なカビの防止対策が必要です。
エアコンの定期清掃や換気の改善など、入居者にも注意喚起することが大切です。

防犯対策

賃貸マンション経営において防犯対策は非常に重要な要素です。
住人の安全を確保するだけでなく、トラブルや事件が起こった場合の責任もオーナーにかかってくるからです。そこで賃貸マンションの防犯対策について考えてみましょう。

鍵

まず鍵についてはシリンダー錠より、ディンプルキー錠、カードキーなど高い防犯性のある鍵穴を備えたドアを採用することが重要です。
近年増えているスマートロックやデジタルドアは鍵穴のないタイプであり、誰かが不正に鍵を作って侵入される可能性が低くなります。
ただし停電時には操作ができなくなるため、備え付けの鍵穴を備えるか、バッテリーを備えるタイプを選ぶことが望ましいです。

ディンプルキー錠は適切なメンテナンスを行えば数十年間使用することができます。
カードキーやスマートロック、デジタルドアの場合、製品の品質や使用頻度によって異なりますが、一般的には5年から10年程度とされています。

定期的なメンテナンスや交換を行うことで、より長い寿命を期待することができます。

オートロック・監視カメラ

またオートロックや監視カメラの設置も有効です。
オートロックは住人以外の人間が出入りすることを防ぐことができ、監視カメラは不審者を発見することができます。耐用年数はメーカーや設置された環境などによって異なりますが一般的には10年程度が目安とされています。

監視カメラの耐用年数もメーカーやモデルによって異なりますが、一般的には5年～10年程度とされています。ただし設置場所や使用環境によっては、カメラ本体の劣化や故障が早まる場合があります。
定期的な点検やメンテナンスが欠かせないため、専門業者に依頼することをおすすめします。

管理員の常駐

さらに、管理員の常駐も住人の安全を守るために有効です。住人に安心感を与え、トラブルや事件を未然に防ぐことができます。

火災対策

賃貸マンションにおいて火災は、電気設備の故障やたばこ不始末などさまざまな原因から発生します。火災が発生した場合、建物や住民に大きな被害を与えるため、火災対策は非常に重要です。

そのため日本では2004年6月1日から賃貸住宅に火災警報器の設置が義務づけられました。
火災警報器は、火災の早期発見・通報につながるため設置が必須です。

また火災の原因のひとつである電気設備については古くなった設備の買い替えや、定期的な点検を行うことが重要です。また、たばこの不始末による火災を防ぐためには建物内に喫煙所を設置するや禁煙物件にするなど対策を講じる必要があります。

以上のような対策に加え、火災対策としては防火塗料の施工や、非常口や避難経路の整備などが挙げられます。防火塗料の耐用年数は一般的には5年～10年程度とされています。
一度実施しても効果が薄くなっている可能性もあるので定期的なメンテナンスを行いましょう。

火災は建物や住民に大きな被害をもたらすため早期に対策を講じ、住民の安全を確保するためにも、定期的な点検や改修を行い防災意識の高い賃貸マンションを目指しましょう。

耐震対策

日本は地震国として知られており、地震が起こる可能性が常に存在しています。
特に賃貸マンションは地震による被害が生じやすい建物です。そこで耐震対策を行うことで、入居者の安心・安全を確保し、長期的な経営につなげることができます。

耐震対策の方法としては、まず建物の耐震診断を行い耐震性能を評価することが必要です。その結果、耐震性能が不十分な場合は補強工事が必要になることがあります。

具体的な補強工事としては、鉄骨補強や柱・壁の補強、基礎の補強などがあります。また新築時には耐震性能の高い建材や工法を使用することも有効です。

耐震対策を行うことで、万が一地震が起こった場合でも建物の被害を最小限に抑えることができます。さらに入居者からも安心感を得ることができ、満足度の向上につながることも期待できます。

賃貸マンションを長期的に経営するためには、耐震対策は必須の取り組みといえます。
地震の被害を最小限に抑え、入居者の安心・安全を確保することで、長期的な入居率の維持や満足度の向上につなげることができます。

まとめ

賃貸マンションの長期経営には、漏電・漏水対策、防犯対策、火災対策、耐震対策などのリフォームやメンテナンスは必要不可欠です。これらの対策を行うことで入居者の安全性や快適性を確保し、長期的な収益を得ることができます。

リフォームにはコストがかかりますが、その分マンションの価値を上げることができるため投資としても必須事項です。

長期経営を目指すオーナーは定期的なリフォームを行い、入居者の安心・安全を確保し、長期的な経営を目指しましょう。